経済のグローバル化に伴い、日本企業でも社員の多国籍化が進んでおり、統一的な意思疎通ツールとしての、英語の「社内公用語」化が注目されています。その一方で、日本関係のビジネスで活躍を目指す外国人の間では、日本の企業文化・慣習を理解してコミュニケーション能力を高めたいというニーズから、高い日本語スキルを身に付けることへの関心も高まっています。時事通信のような報道機関でも、外国人が職場に携わる機会は少なくありません。「ニュース」という日本語そのものを中核商品として扱うため、外国人といえども日本語に関するセンスは仕事の上で欠かせません。もともと日本人を対象に生まれた日本語検定は、高度で幅広く自然な言語能力を問うものであるだけに、このように日本語を使った職域での活躍を望む外国人にとって、日本語スキルを磨くための非常に有益な挑戦の場となるでしょう。

日本語検定は国内だけでなく、海外の在留日本人を主な対象に欧州・アジア各地でも試験が行われてきました。最近は、日本に関心を持つ海外の人々、日本に関わりのある仕事への就職を希望する外国人の受検が増えているといいます。日本企業の人事担当者から見ても、日本語検定での実績は、その人物の日本語能力を測るための非常に明確で信頼できる指標となり得ます。今後、こうした外国人の方々がキャリアアップにつなげていくための貴重なチャンスとして、日本語検定がその存在感を高めていくことを期待します。