ビジネスと「日本語」 堤　宇一

　私は、産業人教育の中でも教育効果測定を中心テーマとして歩んできました。きっかけは25年前、日本能率協会マネジメントセンター所属中、ある流通企業で開発したオーダーメイドの通信教育講座にまつわる出来事です。受講者の評判は良かったにもかかわらず、先方に新しく赴任した人材開発責任者の「俺、通信教育好きじゃないんだよね」の一言で打ち切られてしまいました。このとき、口惜しさと共に教育効果を証明する必要性を痛感させられました。
　そこから教育効果測定の専門家ジャック・フィリップス氏（※１）との出会いがあり、豊田自動織機（トヨタグループの源流）で行った測定活動がジャック監修の事例集（※２）に採用され、日本での効果測定事例をアメリカやオランダで話す機会にも恵まれました。
　その後、日立総合経営研修所（現・日立アカデミー）に転職し、2005年に設立したＮＰＯ人材育成マネジメント研究会（2015年に学習分析学会｟※３｠に改組）で教育の質保証の活動に携わってきました。

　受講者の日本語力が落ちてきていると感じます。たとえば、ＮＰＯを立ち上げた当初（16年前）は一日でやっていた教育効果測定の基本講座が、今は二日かかります。文章を読み解く力が不足しているために、一つのことを説明するのにいくつも例を挙げないと分かってもらえないのです。
　私は事例演習を研修でよく用います。簡単なものだと五千字程度の文字量で問題状況が描かれ、その問題について議論する演習です。今は、たったそれだけの文章を読むのにも時間がかかります。論旨が読み取れず問題点を論理的に取り出せない人もいます。
　要約ができない人も多くなりました。昨年開発したコミュニケーション能力の向上を狙った研修で、三千字の新聞記事を五百字に要約する課題を出したところ、これが書けないのです。IT時代とは情報過多の時代です。玉石混交の情報を見分けて取り出し、分かりやすく伝える能力が求められます。たった三千字の中で何が重要なのかを読み取れないようでは、第三者に分かるように話を組み立てることなどできません。
　そもそも日本のビジネスは「文書主義」がベースになっています。これは、意思決定の過程、事業の結果などを検証できるように記録を残すという立場です。ですから、文書でコミュニケーションが取れないことが致命的になってしまうのです。メールや企画書、報告書などの文書作成は、ビジネスの基本です。そして、それらの根幹となるものが言葉の力なのです。今は、それが軽んじられつつあることを危惧しています。

　私個人の体験からですが、たくさん書く機会を持つようにするのがよいと思います。できれば、私文書ではなく、第三者に提示するような文書です。ビジネスシーンに限定するならば、平易な日常の言葉を使いながら、二重否定をしないとか、主語と述語は近くに置くなどを意識し、論理的な文章の書き方を学んでいくことで、分かりやすく、解釈のゆれがない文章が書けるようになっていくと思います。

　今後、今ある職業の49％はAIに取って代わられるという予測（※４）があります。その反面で言葉巧みに相手の心を読み取って柔軟に対応するような職業は残ると言われています。過去にあった職業がなくなっていくことからも分かるように、現代は過去に蓄積された知識体系では世の中を解釈できなくなってきています。体系化されていないことにチャレンジするということは、自分でカリキュラムを作り、自ら手探りで学ばないといけないわけですから、そんなときに言語をちゃんと使えないと本当に厳しいと思います。だからこそ、あらゆる機会やツールを使って、日本語について学び続けることが必要なのです。まずは、日本語検定で自身の日本語力をチェックしてみてはいかがでしょうか。

　人生１００年時代と言われる今、充実した生涯を過ごすには、その間、ずっと勉強し続けないといけないわけです。
　 認知心理学者のエリクソン（※５）らの研究によると、その道で一目置かれるレベルに達するには10年間、10,000時間を費やさなければならないそうです。勉強は10年単位で時間のかかるものです。だからこそ、その10年を無駄にさせることなく、勉強の効果を保証できるものを提供していくことで、「夢を叶えたい」「こういう人生を実現させたい」と思っている人たちを応援していきたいです。科学的で、エビデンスやデータに裏付けされた教育をもっと広めていきたいし、そんな世界の実現を目指しています。